6日の米株式市場で、中国ネット・IT株は総じて堅調。中国のネット通販最大手アリババ集団（BABA）が前日比0.34％高の130.79米ドルと反発。中国の検索エンジン最大手、百度（BIDU）も0.95％高の119.05米ドルと反発した。主な中国関連ネット・IT株の6日終値は次の通り。

　■アリババ集団（BABA）：130.79米ドル（+0.34％）
　■百度（BIDU）：119.05米ドル（+0.95％）
　■トリップ・ドットコム（TCOM）：54.00米ドル（+3.93％）
　■JDドットコム（JD）：27.03米ドル（+6.12％）
　■ウェイボー（WB）：9.54米ドル（-0.52％）
　■ネットイース（NTES）：117.82米ドル（+3.36％）
　■ハロー・グループ（MOMO）：6.16米ドル（-0.32％）
　■滴滴全球（DIDI）：4.21米ドル（+2.68％）
　■捜狐（SOHU）：16.06米ドル（-1.17％）
　■チーター・モバイル（CMCM）：7.68米ドル（+1.99％）
　■テンセント・ミュージック（TME）：13.62米ドル（+1.11％）
　■PDDホールディングス（PDD）：101.97米ドル（+1.22％）

　本日から取引停止になる銘柄と取引再開になる銘柄は次の通り。
　※ストックコネクト採用のA株とB株が対象

★以下の銘柄は本日から取引再開
◇広東東陽光科技控股（600673）
◇中南紅文化集団（002445）
◇上海華培数能科技（603121）

★以下の銘柄は本日から取引停止
該当なし

　6日のNY株式相場は大幅続落。注目された米2月雇用統計で、非農業部門雇用者数が予想に反して減少し、失業率も悪化したことで景気悪化懸念が強まったことに加え、イラン情勢の悪化を受けて原油相場が大幅続伸したこともインフレ懸念や世界的景気悪化懸念を強めた。

　2月雇用統計では、非農業部門雇用者数が9万2000人減と、予想の5万9000人増に反して減少し、失業率も4.4％と前月や予想の4.3％から悪化した。トランプ米大統領がイランとの戦争終結には無条件降伏が条件だと自身のSNSに投稿したことで、早期戦争終結期待も後退した。NY原油相場は1バレル90米ドルを超え、週間では35％高と過去最大の週間上昇率を記録した。

　ダウ平均は下落してスタートすると、一時945米ドル安まで下落幅を拡大し、453.19米ドル安（-0.95％）で終了。ナスダック総合も1.85％安まで下落後、1.59％安で終了した。ダウ平均、ナスダック総合ともに2日続落し、週間ではダウ平均が3.01％安、ナスダック総合が1.24％安となった。

　ダウ平均採用銘柄はボーイングが4.08％上昇したほか、IBMが0.90％高、アムジェンが0.53％高となった一方、キャタピラー、エヌビディアが3％超下落し、アマゾン。アメリカン・エキスプレスも2％超下落。このほか、3Ｍ、ナイキ、ゴールドマン・サックス、アップルなど9銘柄が1％超下落した。

　S&P500の11セクターは生活必需品、エネルギーの2セクターが小幅に上昇した一方、一般消費財を筆頭に、素材、IT、金融、資本財など9セクターが下落した。