週明け14日の中国本土株式市場で、上海総合指数は続落。終値は前営業日比0.98%安の3428.88ポイントだった。深セン成分指数は0.77%安の13123.21ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で8624億5700万元だった。
上海総合指数は終日マイナス圏で軟調に推移した。ウクライナ情勢の緊迫化を受けて前週末のNY市場が下落した流れを引き継いだ。中国政府による景気下支え策への期待は根強いものの、インフレ加速を背景に米連邦準備理事会(FRB)が金融引き締めを急ぐとの懸念が相場の重しとなり、終値は1月28日以来、約2週ぶり安値だった。セクター別では、保険、証券、銀行など金融株が全面安となったほか、不動産開発や電力も売られた。半面、観光・ホテル、貴金属、教育が買われた。
A株市場では、広発証券(
000776)や華泰証券(
601688)が大きく下げたほか、万科企業(
000002)や春秋航空(
601021)の下落も目立った。豚生体価格の下落を受けた業績悪化を嫌気し、北京大北農科技集団(
002385)や新希望六和(
000876)も大幅安。半面、ケーブル受託製造会社の匯聚科技(
01729)を買収すると発表した立訊精密工業(
002475)が高かったほか、原油先物価格が7年超ぶりの高水準となっていることを受け、ペトロチャイナ(
601857)も上昇した。
上海B株指数は0.69%安の283.26ポイント、深センB株指数は0.68%安の1150.51ポイント。