連休明け7日の中国本土株式市場で、上海総合指数は3営業日ぶりに反発。終値は前営業日比0.26％高の3890.16ポイントだった。深セン成分指数は0.36％高の13400.41ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で1兆6143億9500万元だった。

　上海総合指数はほぼ終日プラス圏で推移したが、心理的節目の3900ポイント付近では伸び悩み、上値の重い展開が続いた。中東紛争終結への期待から買いが広がったが、先行き不透明感は依然として強く、原油価格の高止まりなどが嫌気された。一方、香港市場はイースターマンデーの振り替えで休場となっており、相互取引は休止されている。セクター別では、コークスが全面高となったほか、化学原料や化学繊維なども買われた。半面、保険が全面安。白物家電や銀行なども売られた。

　A株市場では、化学品メーカーの衛星化学（002648）や万華化学集団（600309）が大きく上げたほか、石油大手のペトロチャイナ（601857）や石炭大手の中国神華能源（601088）も買われた。半面、風力発電設備メーカーの金風科技（002202）や油圧シリンダーメーカーの江蘇恒立液圧（601100）、輸送用機械・物流大手のウェイチャイ・パワー（000338）などが売られた。

　上海B株指数は0.03％安の263.58ポイント、深センB株指数は1.00％安の1187.99ポイント。

上海総合指数
　引値：3890.16ポイント
　前日比：10.06ポイント
　騰落率：0.26％

上海B株指数
　引値：263.58ポイント
　前日比：-0.07ポイント
　騰落率：-0.03％

深セン成分指数
　引値：13400.41ポイント
　前日比：47.51ポイント
　騰落率：0.36％

深センB株指数
　引値：1187.99ポイント
　前日比：-11.95ポイント
　騰落率：-1％

滬深300指数（CSI300指数）
　引値：4440.62ポイント
　前日比：-0.17ポイント
　騰落率：0％

　3月最終週（3月30日−4月3日）の中国市場は、本土株が軟調に推移する一方、香港市場は底堅さを維持し、両市場で方向感の違いが鮮明となった。売買代金の減少や本土資金の流入鈍化が目立ち、投資家心理は慎重な状態が続いている。

　マクロ面では、3月の製造業購買担当者景気指数（PMI）が50.40と、前月（49.00）から上昇し、好不況の分岐点である50を上回った。景況感は持ち直しの動きを示したが、他の主要統計の新規発表はなく、景気の持続的な回復力を見極める材料は限られる。

　本土のA株市場では主要指数がそろって下落した。上海総合指数は週間で0.86％安と、前週（1.10％安）に続き下落。深セン成分指数は2.96％安（前週0.76％安）、創業板指数は4.44％安（同1.68％安）と下げが拡大した。科創50指数も3.42％下落し、ハイテク株の調整が目立った。

　業種別では「通信」（3.02％高）や「医薬バイオ」（2.26％高）など一部のディフェンシブ銘柄や成長分野に買いが入ったものの、全体としては下げ圧力が優勢だった。市場全体の売買代金は9兆4819億元と、前週の10兆5541億元から10.16％減少し、商いは一段と細った。

　香港市場は相対的に底堅く推移した。ハンセン指数は0.66％上昇と、前週（1.29％安）から反発。ハンセン中国企業指数も0.04％高と小幅ながら上昇に転じた。一方、ハンセンテック指数は2.07％下落し、ハイテク株の弱さが続いた。市場全体の売買代金は8258億5200万HKドルと、前週の1兆1472億9600万HKドルから28.02％減少した。

　資金フローでは、上海経由の「港股通（南向き取引）」の純流入が84億8900万HKドルと前週（155億4600万HKドル）から大幅に減少し、深セン経由は31億1800万HKドルの純流出に転じた。前週は96億HKドルの純流入だったことを踏まえると、本土資金の香港株投資は急速に鈍化した。

　資金調達面では、本土のIPOは4社で調達額は33億9000万元と、前週（34億9800万元）からやや縮小した。内訳は北京証券取引所2社、科創板1社、創業板1社だった。香港市場ではIPOはゼロにとどまり、増資が13件で調達額は12億1800万HKドルと、前週（約99億HKドル）から大幅に減少した。

　投資信託市場では新規発行が18本、発行規模は51億2400万口と、前週（210億9800万口、39本）から大きく減少した。株式型・混合型ともに設定が減少し、個人マネーの流入は一服した。一方、債券市場では発行額が1兆1224億1100万元と、前週（1兆8370億6500万元）から縮小し、銀行間譲渡性預金証書（NCD）など短期資金の発行も減少した。

　PMIの改善が示す景気の持ち直し期待はあるものの、株式市場では売買代金の減少や資金流入の鈍化が重荷となり、上値の重い展開が続いた。焦点は、実体経済の回復が企業収益や市場資金に波及するかに移る。