ハンセン総合指数のサブインデックスである12の業種別指数のうち、23日は上昇が0業種、下落が12業種、変わらずがゼロ業種だった。（　）内は前日比騰落率。

　1　エネルギー：16,895.21（-0.64％)
　2　通信：1,633.72（-1.39％)
　3　公共事業：5,963.09（-2.42％)
　4　情報技術：14,474.39（-2.8％)
　5　一般消費財：2,615.52（-3.07％)
　6　コングロマリット：1,830.05（-3.37％)
　7　必需消費財：14,843.89（-3.62％)
　8　工業：1,313.16（-3.68％)
　9　不動産・建設：1,685.34（-3.89％)
　10　医療・ヘルスケア：11,046.64（-4.03％)
　11　金融：4,853.29（-4.62％)
　12　素材：15,644.13（-5.45％)

ハンセン指数
　引値：24382.47ポイント
　前日比：-894.85ポイント
　騰落率：-3.54％

中国企業指数
　引値：8307.82ポイント
　前日比：-266.25ポイント
　騰落率：-3.11％

レッドチップ指数
　引値：4140.10ポイント
　前日比：-106.23ポイント
　騰落率：-2.50％

　週明け23日の中国本土株式市場で、上海総合指数は大幅に3営業日続落。終値は前営業日比3.63％安の3813.28ポイントだった。深セン成分指数は3.76％安の13345.51ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で2兆4315億4700万元だった。

　上海総合指数は終日マイナス圏で軟調に推移した。序盤に心理的節目の3900ポイントを割ると、徐々に下げ幅を拡大し、終値で昨年9月10日以来、約半年ぶりの安値を付けた。トランプ米大統領は21日夜（日本時間22日朝）、イランが48時間以内にホルムズ海峡を開放しなければ、エネルギー施設を標的に攻撃を始めるとSNSに投稿。これに対しイランは、発電所が攻撃されればホルムズ海峡を完全封鎖すると報復措置を示唆しており、中東情勢の緊迫化や原油相場の上昇などが嫌気された。セクター別では、貴金属や飼料、ホテル・外食、観光・景勝地運営が全面安となるなど、幅広いセクターで売りが優勢だった。半面、油ガス採掘が全面高。コークスや石炭の一角も買われた。

　A株市場では、三安光電（600703）がストップ安を付けたほか、牧原食品（002714）や万科企業（000002）、中国東方航空（600115）の下落も目立った。半面、BYD（002594）や宇通客車（600066）が買われたほか、ペトロチャイナ（601857）も上昇した。

　上海B株指数は1.51％安の256.03ポイント、深センB株指数は2.98％安の1180.79ポイント。