ハンセン総合指数のサブインデックスである12の業種別指数のうち、31日は上昇が2業種、下落が10業種、変わらずがゼロ業種だった。（　）内は前日比騰落率。

　1　通信：1,728.48（+0.72％)
　2　エネルギー：10,718.21（+0.05％)
　3　医療・ヘルスケア：9,423.13（-0.27％)
　4　金融：3,963.86（-0.53％)
　5　公共事業：5,216.67（-0.86％)
　6　素材：7,777.75（-1.22％)
　7　必需消費財：14,819.93（-1.23％)
　8　不動産・建設：1,482.51（-1.23％)
　9　工業：1,029.82（-1.57％)
　10　コングロマリット：1,469.04（-1.73％)
　11　一般消費財：2,982.22（-2.14％)
　12　情報技術：15,404.92（-2.71％)

ハンセン指数
　引値：23119.58ポイント
　前日比：-307.02ポイント
　騰落率：-1.31％

中国企業指数
　引値：8516.55ポイント
　前日比：-89.96ポイント
　騰落率：-1.05％

レッドチップ指数
　引値：3810.81ポイント
　前日比：-40.13ポイント
　騰落率：-1.04％

　週明け31日の中国本土株式市場で、上海総合指数は続落。終値は前営業日比0.46％安の3335.75ポイントだった。深セン成分指数は0.97％安の10504.33ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で1兆2215億3000万元だった。

　上海総合指数はほぼ終日マイナス圏で軟調に推移し、終値は4日以来、約4週間ぶり安値だった。指数は前週末に約3週間ぶり安値を付けた後とあって、値ごろ感の出た銘柄を中心に買い戻す動きもみられたが、前週末の米株安が嫌気された。また、トランプ米政権は4月2日に相互関税の詳細を公表する考えを明らかにしており、警戒感が相場の重しとなった。一方、中国の国家統計局がきょう発表した3月の製造業購買担当者景気指数（PMI）は50.5となり、市場予想と一致した。セクター別では、造船が全面安となったほか、太陽光発電設備や化学原料なども売られた。半面、貴金属が高かったほか、インターネットサービスや銀行も買われた。

　A株市場では、地震により倒壊したタイのビル建設に傘下企業が関わっていたと報じられた中国中鉄（601390）が大きく下げたほか、隆基緑能科技（601012）や晶澳太陽能科技（002459）、華泰証券（601688）などの下落も目立った。半面、新たに発行するA株を財政部に割り当てる増資計画を発表した中国建設銀行（601939）や中国銀行（601988）が買われたほか、広聯達科技（002410）や順豊控股（002352）も高かった。

　上海B株指数は0.14％安の272.74ポイント、深センB株指数は0.67％安の1219.51ポイント。