ハンセン総合指数のサブインデックスである12の業種別指数のうち、14日は上昇が0業種、下落が12業種、変わらずがゼロ業種だった。（　）内は前日比騰落率。

　1　通信：1,439.41（-0.49％)
　2　金融：3,410.14（-1.17％)
　3　公共事業：5,105.81（-1.22％)
　4　情報技術：11,564.08（-1.28％)
　5　エネルギー：10,285.16（-1.48％)
　6　医療・ヘルスケア：7,634.59（-2.11％)
　7　コングロマリット：1,362.49（-2.15％)
　8　不動産・建設：1,503.16（-2.36％)
　9　必需消費財：13,300.78（-2.65％)
　10　一般消費財：2,476.17（-2.96％)
　11　工業：959.01（-3.28％)
　12　素材：6,465.58（-5.06％)

ハンセン指数
　引値：19435.81ポイント
　前日比：-387.64ポイント
　騰落率：-1.96％

中国企業指数
　引値：6973.08ポイント
　前日比：-157.85ポイント
　騰落率：-2.21％

レッドチップ指数
　引値：3580.19ポイント
　前日比：-81.98ポイント
　騰落率：-2.24％

　14日の中国本土株式市場で、上海総合指数は反落。終値は前日比1.73％安の3379.84ポイントだった。深セン成分指数は2.83％安の11037.78ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で1兆8385億600万元だった。

　上海総合指数は安く寄り付くと、マイナス圏でもみ合った。米トランプ次期政権の主要人事に対中強硬派が目立っており、米中関係のさらなる悪化への警戒感が引き続き重荷。中国当局が先週末に発表した経済対策が期待外れとなり、景気の先行き不安が根強いなか、小売売上高や鉱工業生産など10月の主要経済指標の発表を翌日に控えてリスクオフの動きが次第に加速。後場に入ると指数はほぼ一歩調子で下げ幅を拡大し、心理的節目の3400ポイントを割り込み、終値ベースで11月4日以来、1週間半ぶりの安値を更新した。

　セクター別では、バッテリー素材が全面安。通信サービス、半導体、電子化学品、医療サービスなども下げが目立つなど、ほぼ全セクターで売りが優勢だった。

　A株市場では、曙光信息産業（603019）、用友網絡科技（600588）、富士康工業互聯網（601138）、欧菲光集団（002456）などテック株の下げがきつい。自動車部品メーカーの華域汽車系統（600741）、通信設備大手の中興通訊（000063）、小売チェーンの永輝超市（601933）なども大幅安。半面、金融株の中国人寿保険（601628）、中国農業銀行（601288）、中国建設銀行（601939）、家電メーカーの海爾智家（600690）、酒造の江蘇洋河酒廠（002304）などが堅調だった。

　上海B株指数は1.85％安の276.68ポイント、深センB株指数は2.16％安の1262.76ポイント。