ハンセン総合指数のサブインデックスである12の業種別指数のうち、14日は上昇が5業種、下落が7業種、変わらずがゼロ業種だった。（　）内は前日比騰落率。

　1　素材：7,616.39（+1.73％)
　2　不動産・建設：1,645.83（+0.76％)
　3　通信：1,543.40（+0.69％)
　4　金融：3,573.79（+0.25％)
　5　公共事業：5,435.44（+0.03％)
　6　エネルギー：11,910.24（-0.18％)
　7　工業：1,001.89（-0.51％)
　8　情報技術：11,956.83（-0.63％)
　9　コングロマリット：1,454.56（-1.51％)
　10　必需消費財：14,318.13（-1.79％)
　11　一般消費財：2,741.60（-2.49％)
　12　医療・ヘルスケア：8,390.50（-3.64％)

ハンセン指数
　引値：21092.87ポイント
　前日比：-159.11ポイント
　騰落率：-0.75％

中国企業指数
　引値：7579.94ポイント
　前日比：-40.80ポイント
　騰落率：-0.54％

レッドチップ指数
　引値：4053.24ポイント
　前日比：40.21ポイント
　騰落率：1.00％

　週明け14日の中国本土株式市場で、上海総合指数は大幅に反発。終値は前営業日比2.07％高の3284.32ポイントだった。深セン成分指数は2.65％高の10327.40ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で1兆6349億8500万元だった。

　上海総合指数は序盤にマイナス圏に沈む場面もあったが、その後はプラス圏で堅調に推移した。指数は前週末に大幅反落し、国慶節の連休を挟んで9月27日以来、2週間ぶり安値を付けた後とあって、買い戻す動きが広がった。また、中国財政部の藍仏安部長が12日の記者会見で、中国共産党政治局が9月26日の会議で決めた方針に基づき、財政部が4方面で一連の追加政策を打ち出すと発表したことを受け、具体的な政策発表への期待も強まった。セクター別では、軍需やセメント・建材、電子部品が全面高となるなど、ほぼ全セクターで買いが優勢だった。半面、採掘や証券の一角が売られた。

　A株市場では、広聯達科技（002410）や中公教育科技（002607）が大きく上げたほか、会長から自社株買いの提案があったと発表した招商局港口集団（001872）や招商局蛇口工業区控股（001979）など国務院系の招商局集団の傘下企業も買われた。半面、中信証券（600030）や春秋航空（601021）が売られた。

　上海B株指数は2.05％高の274.59ポイント、深センB株指数は1.53％高の1226.40ポイント。