ハンセン総合指数のサブインデックスである12の業種別指数のうち、8日は上昇が0業種、下落が12業種、変わらずがゼロ業種だった。（　）内は前日比騰落率。

　1　通信：1,502.68（-6.07％)
　2　公共事業：5,419.77（-6.44％)
　3　コングロマリット：1,502.81（-7.23％)
　4　エネルギー：11,896.18（-7.93％)
　5　素材：7,527.69（-8.54％)
　6　金融：3,533.48（-9.15％)
　7　医療・ヘルスケア：8,827.39（-9.32％)
　8　情報技術：12,091.02（-9.78％)
　9　工業：1,020.83（-10.45％)
　10　必需消費財：14,134.13（-11.2％)
　11　一般消費財：2,727.58（-11.4％)
　12　不動産・建設：1,641.86（-11.9％)

ハンセン指数
　引値：20926.79ポイント
　前日比：-2172.99ポイント
　騰落率：-9.41％

中国企業指数
　引値：7483.67ポイント
　前日比：-847.18ポイント
　騰落率：-10.17％

レッドチップ指数
　引値：3999.02ポイント
　前日比：-442.74ポイント
　騰落率：-9.97％

　連休明け8日の中国本土株式市場で、上海総合指数は大幅に10営業日続伸。終値は前営業日比4.59％高の3489.78ポイントだった。深セン成分指数は9.17％高の11495.10ポイントと7営業日続伸した。上海、深セン両市場の売買代金は概算で3兆4519億3900万元だった。

　上海総合指数は全面高で始まり、始値が国慶節連休前（9月30日）の終値を10％超上回った。序盤に上げ幅を縮小し、その後は3400−3500ポイントのレンジでもみ合い。終値は2022年2月21日以来およそ2年8カ月ぶりの高値だった。中国当局が内需振興の方針を改めて表明し、投資家心理を支えたもよう。国家発展改革委員会は午前の会見で、大規模設備の更新と消費財の買い替え促進、大型商品消費の持続的拡大、デジタル消費やグリーン消費などの新型消費業態の拡充などを柱とする刺激策の実施を明らかにした。

　セクター別では半導体、ソフトウエア開発、電子化学品、証券が軒並み高となった。半面、観光と空運が下落した。

　A株市場ではテック株の上昇が目立ち、三安光電（600703）、富士康工業互聯網（601138）、用友網絡科技（600588）、曙光信息産業（603019）、欧菲光集団（002456）、海能達通信（002583）、中興通訊（000063）、北方華創科技集団（002371）、国軒高科（002074）、科大訊飛（002230）、大族激光科技産業集団（002008）などが制限値幅の上限（ストップ高水準）まで買い進まれた。証券大手の中信証券（600030）と華泰証券（601688）、生保大手の中国人寿保険（601628）と新華人寿保険（601336）もストップ高をつけた。一方、電力株の国投電力控股（600886）と中国長江電力（600900）、石炭株の中国神華能源（601088）、医薬品株の東阿阿膠（000423）が売られた。

　上海B株指数は3.84％高の280.50ポイントと10営業日続伸。深センB株指数は3.04％高の1279.00ポイントと7営業日続伸した。