ハンセン総合指数のサブインデックスである12の業種別指数のうち、30日は上昇が8業種、下落が4業種、変わらずがゼロ業種だった。（　）内は前日比騰落率。

　1　一般消費財：2,096.66（+2.63％)
　2　必需消費財：12,111.85（+2.04％)
　3　情報技術：10,160.95（+2.03％)
　4　不動産・建設：1,382.18（+1.83％)
　5　工業：894.22（+0.73％)
　6　エネルギー：12,380.77（+0.67％)
　7　通信：1,539.04（+0.6％)
　8　医療・ヘルスケア：7,003.68（+0.2％)
　9　金融：3,128.12（-0.02％)
　10　公共事業：5,403.95（-0.16％)
　11　素材：6,630.66（-0.3％)
　12　コングロマリット：1,374.23（-0.44％)

ハンセン指数
　引値：17989.07ポイント
　前日比：202.75ポイント
　騰落率：1.14％

中国企業指数
　引値：6331.14ポイント
　前日比：84.01ポイント
　騰落率：1.34％

レッドチップ指数
　引値：3620.96ポイント
　前日比：44.01ポイント
　騰落率：1.23％

　30日の中国本土株式市場で、上海総合指数は4日ぶりに反発。終値は前日比0.68％高の2842.21ポイントだった。深セン成分指数は2.38％高の8348.48ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で8765億8900万元だった。

　上海総合指数は小安く寄り付いた後、ほどなくプラス圏に浮上した。指数は前日まで3日続落し、終値で2月6日以来、半年超ぶりの安値を連日で更新していた後とあって、値ごろ感の出た銘柄を中心に買い戻す動きが広がった。また、中国当局が低金利住宅ローンへの乗り換え推進を検討していると伝わったことも投資家心理を強気に傾けた。ただ、米連邦準備理事会（FRB）がインフレ指標として注視する個人消費支出（PCE）価格指数が30日に、中国製造業購買担当者景気指数（PMI）が31日にそれぞれ発表されるとあって様子見ムードは強く、終盤に上げ幅をやや縮小した。セクター別では、保険やゲーム、不動産開発、コンシューマーエレクトロニクスが全面高となるなど、幅広いセクターで買いが優勢だった。半面、銀行や貴金属の一角が売られた。

　A株市場では、万科企業（000002）や保利発展控股集団（600048）など不動産株が大幅高となったほか、歌爾（002241）やBYD（002594）、新華人寿保険（601336）の上昇も目立った。半面、交通銀行（601328）や中国建設銀行（601939）、中国農業銀行（601288）など銀行株が大幅安。金風科技（002202）や華潤三九医薬（000999）なども売られた。

　上海B株指数は2.70％高の234.77ポイント、深センB株指数は2.36％高の1083.28ポイント。