ハンセン総合指数のサブインデックスである12の業種別指数のうち、13日は上昇が5業種、下落が7業種、変わらずがゼロ業種だった。（　）内は前日比騰落率。

　1　不動産・建設：1,802.62（+0.59％)
　2　金融：2,998.79（+0.52％)
　3　エネルギー：8,991.44（+0.39％)
　4　公共事業：4,617.62（+0.27％)
　5　通信：1,305.38（+0.13％)
　6　工業：932.53（-0.04％)
　7　必需消費財：16,733.93（-0.16％)
　8　一般消費財：2,727.81（-0.46％)
　9　素材：6,164.32（-0.63％)
　10　情報技術：9,828.18（-0.76％)
　11　コングロマリット：1,341.55（-0.81％)
　12　医療・ヘルスケア：9,554.88（-1.46％)

ハンセン指数
　引値：18009.22ポイント
　前日比：-16.67ポイント
　騰落率：-0.09％

中国企業指数
　引値：6235.71ポイント
　前日比：-24.48ポイント
　騰落率：-0.39％

レッドチップ指数
　引値：3565.55ポイント
　前日比：0.99ポイント
　騰落率：0.03％

　13日の中国本土株式市場で、上海総合指数は続落。終値は前日比0.45％安の3123.07ポイントだった。深セン成分指数は1.14％安の10255.87ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で6981億8900万元だった。

　上海総合指数は序盤に小高くなる場面もあったが、その後は下向きに転じ、下げ幅を拡大した。中国景気の先行き不安が重荷となった。中国各都市で不動産市場の需要喚起に向けて住宅ローンの規制緩和などが進められているが、中国国際金融（CICC）の最新リポートによると、先週（9月4−10日）の不動産販売は依然として低迷。本土54都市の新築住宅の販売面積が前週比29％、前年同期比で30％それぞれ減少した。もっとも、3110ポイント付近で下げ渋ると、終盤にはやや戻した。8月の米消費者物価指数（CPI）の発表を控えているほか、15日には中国の主要経済指標と最優遇貸出金利（LPR、ローンプライムレート）の算出基準となる中期貸出制度（MLF）金利の発表が予定されており、様子見ムードも漂い、売買代金は低水準にとどまった。

　セクター別では、自動車部品、コンピューター設備、インターネットサービス、ソフトウエア開発などが安い。半面、貴金属が全面高となったほか、電子化学品、石炭、環境関連などが買われた。

　A株市場では、自動車部品メーカーの浙江世宝（002703）、寧波均勝電子（600699）や、テクノロジー株の立訊精密工業（002475）、紫光（000938）、浙江水晶光電科技（002273）、曙光信息産業（603019）などの下げが目立った。半面、環境関連の北京東方園林環境（002310）がストップ高をつけたほか、資源株のペトロチャイナ（601857）、中国神華能源（601088）などが上昇した。

　上海B株指数は0.78％安の236.82ポイント、深センB株指数は0.46％安の1138.90ポイント。