ハンセン総合指数のサブインデックスである12の業種別指数のうち、10日は上昇が7業種、下落が5業種、変わらずがゼロ業種だった。（　）内は前日比騰落率。

　1　エネルギー：9,105.71（+1.9％)
　2　コングロマリット：1,462.27（+0.46％)
　3　通信：1,323.05（+0.33％)
　4　情報技術：10,671.86（+0.26％)
　5　公共事業：5,169.14（+0.12％)
　6　工業：1,034.25（+0.09％)
　7　必需消費財：17,554.14（+0.02％)
　8　金融：3,162.84（-0.08％)
　9　素材：6,326.41（-0.16％)
　10　医療・ヘルスケア：10,040.95（-0.29％)
　11　一般消費財：2,881.06（-0.58％)
　12　不動産・建設：1,896.22（-0.75％)

ハンセン指数
　引値：19248.26ポイント
　前日比：2.23ポイント
　騰落率：0.01％

中国企業指数
　引値：6628.55ポイント
　前日比：15.32ポイント
　騰落率：0.23％

レッドチップ指数
　引値：3724.95ポイント
　前日比：3.04ポイント
　騰落率：0.08％

　10日の中国本土株式市場で、上海総合指数は4日ぶりに反発。終値は前日比0.31％高の3254.56ポイントだった。深セン成分指数は0.10％高の11050.22ポイントと4日ぶりに反発。上海、深セン両市場の売買代金は概算で6941億3500万元にとどまった。

　上海総合指数は前日終値を挟んで一進一退の展開。低調な商いのなかで方向感を欠いた相場となった。前日は終値ベースで約2週間ぶり安値を連日で更新したとあって自律反発狙いの買いが入ったもよう。需給の引き締まりを背景にエネルギー資源関連銘柄が物色され、指数を押し上げた。一方、安全保障とハイテクを巡る米国と中国の対立激化が懸念材料。バイデン米大統領は9日、半導体や人工知能（AI）などを対象に、米国人や米国企業による対中投資を規制する大統領令に署名した。

　セクター別では、ガス、石炭、石油、空運、証券、海運港湾が全面高となった。半面、中国の7月の自動車販売台数が前月比9％減ったと伝わり、自動車と自動車部品が大幅安。医薬品販売と医療サービス、非鉄金属も売られた。

　A株市場では旅行関連銘柄の上昇が目立ち、空運株の春秋航空（601021）、中国国際航空（601111）、中国東方航空（600115）が買われた。空港運営の上海国際機場（600009）、旅行大手の中青旅控股（600138）も高い。中国政府が10日、世界約80カ国への団体旅行を新たに解禁すると発表し、材料視された。一方、台湾・鴻海精密工業傘下の富士康工業互聯網（601138）が4日続落。前日大引け後に2023年6月中間決算速報値を発表した上海浦東発展銀行（600000）、香港重複上場を検討中と明らかにした美的集団（000333）が売られた。自動車メーカーの広州汽車集団（601238）も安い。

　上海B株指数は0.99％高の275.43ポイントと4日ぶりに反発。深センB株指数は0.16％高の1208.63ポイントと反発した。