2日の米株式市場で、中国ネット・IT株は総じて軟調。中国のネット通販最大手アリババ集団（BABA）が前日比1.56％安の105.42米ドルと反落。中国の検索エンジン最大手、百度（BIDU）も1.41％安の160.57米ドルと反落した。主な中国関連ネット・IT株の2日終値は次の通り。

　■アリババ集団（BABA）：105.42米ドル（-1.56％）
　■百度（BIDU）：160.57米ドル（-1.41％）
　■トリップ・ドットコム（TCOM）：27.87米ドル（+8.07％）
　■JDドットコム（JD）：71.79米ドル（-2.06％）
　■ウェイボー（WB）：27.42米ドル（+2.01％）
　■ネットイース（NTES）：92.38米ドル（-1.19％）
　■モモ（MOMO）：9.27米ドル（-1.80％）
　■レンレン（RENN）：23.03米ドル（+5.55％）
　■滴滴出行（DIDI）：4.00米ドル（-1.96％）
　■捜狐（SOHU）：17.99米ドル（-4.66％）
　■チーター・モバイル（CMCM）：1.24米ドル（-1.20％）
　■テンセント・ミュージック（TME）：5.23米ドル（-1.32％）

　2日のNY株式相場は大幅反発。ロシアがウクライナとの停戦交渉に臨む姿勢を示したことや、パウエル米連邦準備理事会（FRB）議長が議会証言で金融政策正常化を注意深く進めるとしたことが好感された。前日に597米ドル下落したダウ平均は596.40米ドル高(+1.79％)と3日ぶりに反発。30の構成銘柄はビザ（-0.23）を除く29銘柄上昇。キャタピラーが5.35％高、インテルが4.38％高となったほか、ダウ・インク、トラベラーズ、シェブロン、ナイキ、ゴールドマン・サックス、アップルなども2-3％上昇した。

　S&P500も1.86％高と3日ぶりに反発し、ハイテク株主体のナスダック総合は1.62％高と反発した。業種別ではS&P500の全11セクターが上昇。金融、素材、エネルギー、資本財が2％超上昇し、IT、不動産も1.8％超上昇した。

　パウエルFRB議長は米下院金融サービス委員会で、金融政策正常化の正常化を進める方針を示したものの、ウクライナ情勢悪化などを念頭に正常化プロセスを注意深く進めるとし、3月米連邦公開市場委員会（FOMC）では0.25％の利上げが妥当との見通しを示した。また、バランスシートの縮小については、具体的な計画が決まっていないとした。ウクライナ情勢を巡っては、ロシアのウクライナ侵攻が続いたものの、3日以降に停戦協議が継続される見通しが伝わった。

　NY原油は続伸。一時、約11年ぶりとなる112米ドル台まで上昇し、110米ドル台で終了した。米10年債利回りは前日の1.71％台から1.87％台に上昇した。

■午後0時以降の記事一覧：

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