14日の中国本土株式市場で、上海総合指数は反落。終値は前日比0.53%安の3661.53ポイントだった。深セン成分指数は0.50%安の15136.78ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で1兆1411億1700万元だった。
上海総合指数は終日マイナス圏で軟調に推移した。前日の米株安が嫌気されたほか、新型コロナウイルス変異ウイルス「オミクロン株」への警戒感が相場の重しとなった。また、指数は前日に約3カ月ぶり高値を付けた後とあって、利益確定の売りが広がったほか、米連邦公開市場委員会(FOMC)や中国の11月の小売売上高や鉱工業生産など主要経済指標の発表を前に様子見ムードも強まった。セクター別では、バッテリー素材が全面安となったほか、自動車、石炭、鉄鋼も売られた。半面、メディア、包装材、ソフトウエア開発などが買われた。
A株市場では、中国アルミ(
601600)や広州汽車集団(
601238)、保利発展控股集団(
600048)の下落が目立った。順豊控股(
002352)も安い。きょう香港に新規上場した傘下の杭州順豊同城実業(
09699)が公開価格を大幅に下回る水準で推移していることが嫌気された。半面、東方証券(
600958)や上海復星医薬(
600196)、貴州茅台酒(
600519)が買われた。
上海B株指数は1.51%安の282.16ポイント、深センB株指数は0.39%安の1198.21ポイント。