2日の中国本土株式市場で、上海総合指数は続落。前場終値は前日比1.10%安の3505.63ポイントだった。深セン成分指数は0.69%安の14377.27ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で1兆2581億4100万元だった。
上海総合指数は小安く寄り付いた後、序盤はプラス圏に浮上する場面もあった。ただ、勢いは続かず、前場中盤にマイナス圏に沈むと、ほぼ一本調子で下げ幅を拡大した。後場には心理的節目の3500ポイントを一時割り込んだが、同水準では買い戻しが入った。結局、指数は節目を守って引けた。中国商務部が「野菜など生活必需品の供給確保と価格安定」に関する通知で、一般家庭に対して生活必需品を一定量備蓄するよう呼びかけたことで波紋が広がった。ネット上では「コロナでロックダウン(都市封鎖)が実施される」「戦争への備えだ」といった憶測が飛び交い、地合いの悪化につながったもよう。これを受けて政府系メディア『経済日報』は昼頃に記事を掲載し、「誤った解読や過度な解読はすべきではない」と火消しに乗り出した。
セクター別では、化学、鉄鋼、石炭、電力が安い。半面、軍需関連、食品・飲料、農業関連が逆行高を演じた。
A株市場では、免税店運営の中国旅遊集団中免(
601888)、金融株の興業銀行(
601166)、平安銀行(
000001)、広発証券(
000776)が安い。鉄鋼の本鋼板材(
000761)、アンガン・スチール(
000898)、家電大手の海爾智家(
600690)も下げが目立った。半面、造船大手の中国船舶重工(
601989)、調味料老舗の仏山市海天調味食品(
603288)、豚肉関連の河南双匯投資発展(
000895)や、自動車メーカーのBYD(
002594)、広州汽車集団(
601238)が上昇した。
上海B株指数は1.33%安の270.55ポイント、深センB株指数は1.22%安の1152.51ポイントだった。