米調査会社のIDCが15日発表した2026年1−3月期の世界スマートフォン出荷台数（速報値）は、前年同期比4.1％減の2億8970万台だった。23年半ば以降10四半期にわたって続いた拡大が止まったことになる。IDCは出荷数減少の主因としてメモリーの供給不足と価格急騰を挙げた。メーカーが出荷抑制や製品の値上げに追い込まれ、価格に敏感な市場を中心に需要が鈍化したとの見方を示した。

　出荷台数上位5社をみると、首位の韓国サムスンと2位の米アップルの台数がそれぞれ前年同期比3.6％増の6280万台、3.3％増の6110万台と堅調に増加。対照的に、中国ブランドの小米集団（01810）、OPPO、vivoの出荷台数がそろって減少した。減少率が最も大きいのは小米集団で、19.1％減の3380万台にとどまり、市場シェアが前年同期の13.8％から11.7％へ後退した。4位のOPPOと5位のvivoの出荷台数はそれぞれ9.9％減の3070万台、6.8％減の2120万台だった。