18日のNY株式相場は大幅反落。米2月生産者物価指数(PPI)が予想以上に上昇し、インフレ高進懸念が強まったことや、中東情勢を受けて原油相場が大幅続伸したことに加え、米連邦公開市場委員会（FOMC）後のパウエル米連邦準備理事会（FRB）議長の記者会見が利下げに消極的な、ややタカ派的な内容と受け止められたことが相場の重しとなった。

　ダウ平均は下落してスタートすると、FOMC後に下落幅を拡大し、768.11米ドル安（-1.63％）と、一日の安値圏で終了。S&P500とナスダック総合もそれぞれ1.36％安、1.46％安で終了し、主要3指数がそろって3日ぶりに大幅反落した。

　ダウ平均採用銘柄は小幅に上昇したシェブロン、JPモルガン・チェースを除く28銘柄が下落。マクドナルド、プロクター・アンド・ギャンブル、ホーム・デポが3％超下落し、ビザ、ナイキ、3M、ウォルマート、アマゾン、コカ・コーラなど10銘柄が2％超下落した。

　業種別ではS&P500の全11セクターが下落。生活必需品、一般消費財、素材が2％超下落し、不動産、ヘルスケア、IT、金融、コミュニケーションが1％超下落した。

　引け後に発表されたマイクロン・テクノロジーの2026年度第2四半期（12−2月）決算は、売上高が前年同期比で約3倍に増加し、第3四半期（3−5月）についても増収率の加速見通しが示された。しかし、昨年に239％高となり、年初来でも61％超上昇した株価は時間外で4％超の下落となった。