8日のNY株式相場は高安まちまち。インテル、エヌビディアなどの半導体株が上昇した一方、トランプ関税の不透明感やHSBCが投資判断を引き下げた大手金融株の下落などが重しとなった。トランプ米大統領は前日に日本など14カ国に関税率を通知した一方、適用は8月1日とするとし、期限については100％確定ではないとした。また、輸入される銅について50％の関税を課す方針を発表した。

　前日に400米ドル超下落したダウ平均は小幅に上昇する場面もあったが、165.6米ドル安（-0.37％）と2日続落して終了。S&P500も前日終値を挟んでもみ合い、0.07％安とわずかながら2日続落して終了した。一方、ハイテク株主体のナスダック総合は一時0.33％高まで上昇し、0.03％高とわずかながらプラス圏で終了した。

　S&P500の11セクターはエネルギー、素材、ヘルスケア、ITなど5セクターが上昇し、生活必需品、公益、金融、一般消費財、コミュニケーションなど6セクターが下落した。センチメントは改善。投資家の不安心理を示すVIX指数は前日の17.79ポイントから16.81ポイントに低下した。

　半導体株はエヌビディアが1.11％高と反発。時価総額は3兆9040億米ドルと4兆米ドルの大台に迫った。インテルは特段の材料がない中、7.23％高と大幅反発。フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）は1.80％高と反発した。一方、銀行株が下落。HSBCが投資判断を「ホールド」から「リデュース」に引き下げたJPモルガン・チェースが3.15％安となり、バンク・オブ・アメリカも投資判断を「バイ」から「ホールド」に引き下げられ、3.10％安となった。