26日のNY株式相場は上昇。イスラエルとイランの停戦が維持され中東情勢への警戒感が和らぐ中、米10年債利回りの低下を追い風にハイテク株が上昇し、相場をけん引した。新規失業保険申請件数が予想を下回ったことや、トランプ関税を巡る楽観的な見通しも安心感につながった。

　前日、4日ぶりに反落したダウ平均は終日プラス圏で推移し、404.41米ドル高（+0.94％）とほぼ一日の高値圏で終了。S&P500も一時0.89％高まで上昇し、0.80％高と反発して終了。2月に付けた史上最高値まで0.91ポイント（0.01％）に迫り、終値でも最高値まで0.05％に迫った。ハイテク株主体のナスダック総合は0.97％高と4日続伸。時価総額上位銘柄で構成されるナスダック100は4日続伸し、3日連続で終値の最高値を更新した。

　S&P500の11セクターはコミュニケーション（+1.77％）を筆頭に、エネルギー、一般消費財、資本財など9セクターが上昇、不動産、生活必需品の２セクターが下落した。センチメントは改善。投資家の不安心理を示すVIX指数は前日の16.76ポイントから16.59ポイントに低下した。

　関税による物価上昇や景気悪化が懸念されるなか、朝方発表された1−3月期国内総生産(GDP)確報値は前期比年率-0.5％と、予想の-0.2％を上回る悪化となった。一方、新規失業保険申請件数は23万6000件と予想の24万5000万件を下回る強い結果となった。米10年債利回りは前日の4.293％から4.241％に低下（価格は上昇）。足もとで早期利下げ期待が高まっていることや、米7年債入札が堅調だったことが支援となった。