10日の中国本土株式市場で、上海総合指数は反落。終値は前日比0.70％安の3027.33ポイントだった。深セン成分指数は1.6％安の9297.96ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で8299億9500万元だった。

　上海総合指数は総じてマイナス圏でもみ合った。小安く寄り付いた後、序盤はわずかながらプラス圏に浮上する場面もあったが、勢いは続かなかった。後場は一段安となり、終値ベースで3月28日以来、およそ2週間ぶりの安値を更新した。米国で10日に注目のインフレ指標である3月の米消費者物価指数（CPI）が発表されるほか、国内では11日以降、CPIや生産者物価指数（PPI）など主要経済指標の発表が相次ぐ。国内外のイベントを前に投資家は運用リスクを取りにくかった。

　セクター別では、ゲームが全面安。電子化学品、半導体、通信サービスなども安い。半面、貴金属、宝飾品、建設機械、ガスなどが買われた。

　A株市場では、不動産大手の万科企業（000002）が5％超の下落。同社の山東省済南市支社の肖勁総経理が山東省警察当局に身柄を連行されたとの報道が嫌気された。同業の保利発展控股集団（600048）も安い。このほか、ゲーム株の巨人網絡集団（002558）、奥飛娯楽（002292）、テック株の富士康工業互聯網（601138）、曙光信息産業（603019）、小売り株の中国旅遊集団中免（601888）などの下げが目立った。半面、非鉄金属の紫金鉱業集団（601899）、建設機械の徐工集団工程機械（000425）、中聯重科（000157）、航空会社の春秋航空（601021）などが逆行高を演じた。

　上海B株指数は0.03％高の258.20ポイント、深センB株指数は0.42％安の1080.11ポイントだった。