休場明け8日の中国本土株式市場で、上海総合指数は3営業日続落。終値は前営業日比0.72％安の3047.05ポイントだった。深セン成分指数は1.57％安の9394.61ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で9313億7200万元だった。

　上海総合指数は安く始まった後、ほどなくプラス圏に浮上したが、勢いは続かず、後場に入って下げ幅を拡大した。終値は3月29日以来の安値水準だった。中国の李強首相がイエレン米財務長官と会談したことを受け、米中関係の悪化への警戒感が和らいだが、11日以降に中国の主要経済指標の発表が相次ぐとあって、様子見ムードが広がり、相場の重しとなった。セクター別では、建設コンサルティングや建材、電子化学品などが売られた半面、貴金属や電力、宝飾などが買われた。

　A株市場では、海能達通信（002583）がストップ安。米裁判所の命令により製品販売が禁じられたと発表したことが嫌気された。瀘州老窖（000568）や中国旅遊集団中免（601888）、王府井集団（600859）なども売られた。半面、2024年1−3月期決算で最大80％増益となる見通しを明らかにした思源電気（002028）が買われたほか、恵州市徳賽西威汽車電子（002920）や中国長江電力（600900）、中信銀行（601998）も高かった。

　上海B株指数は0.89％安の254.80ポイント、深センB株指数は0.95％安の1086.17ポイント。