22日の中国本土株式市場で、上海総合指数は続落。終値は前日比0.95％安の3048.03ポイントだった。深セン成分指数は1.21％安の9565.56ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で1兆973億600万元だった。

　上海総合指数は終日マイナス圏で軟調に推移し、終値は14日以来、約1週間ぶり安値だった。オンショア・オフショア人民元が対米ドルで約4カ月ぶり安値をつけたことが嫌気されたほか、最近の上昇を受けて週末を前に利益確定の動きが強まった。また、米国が中国の半導体企業への制裁を検討していると伝わったほか、米下院議員がインデックスファンドの中国企業投資を禁じる法案を提出したことなども投資家心理を冷やした。セクター別では、バッテリー素材と貴金属が全面安となったほか、太陽光発電設備や電池、医療サービスなどを中心に幅広いセクターで売りが優勢だった。半面、文化・メディアや化繊などが買われた。

　A株市場では、恵州市徳賽西威汽車電子（002920）が大きく下げたほか、晶澳太陽能科技（002459）や中国平安保険（601318）、隆基緑能科技（601012）も売られた。半面、立訊精密工業（002475）が大幅高。巨人網絡集団（002558）や曙光信息産業（603019）の上昇も目立った。

　上海B株指数は0.28％安の255.21ポイント、深センB株指数は0.63％安の1082.90ポイント。