7日の中国本土株式市場で、上海総合指数は続落。終値は前日比0.41％安の3027.40ポイントだった。深セン成分指数は1.37％安の9267.12ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で9816億6200万元だった。

　上海総合指数は小高く寄り付いた後、前場はおおむねプラス圏で推移した。中国当局の景気対策を期待する買いが先行。中国人民銀行（中央銀行）の潘功勝行長は6日、全国人民代表大会（全人代）に合わせて開いた記者会見で、「預金準備率を追加で引き下げる余地がある」との見解を示した。もっとも、相場は昨年11月下旬以来の高値で推移しているとあって、利益確定売りが引き続き重荷となった。前場終盤に前日終値を割り込み、後場はマイナス圏でもみ合った。

　セクター別では、医療サービス、ソフトウエア開発、コンシューマーエレクトロニクス、太陽光発電設備などが安い。半面、貴金属が全面高となったほか、輸送用設備、観光・ホテル、非鉄金属などが買われた。

　A株市場では、欧菲光集団（002456）、歌爾（002241）、曙光信息産業（603019）、用友網絡科技（600588）などテック株の一角が安い。製薬会社の江蘇恒瑞医薬（600276）、免税店運営の中国旅遊集団中免（601888）、太陽電池メーカーの隆基緑能科技（601012）なども売られた。半面、産金株の紫金鉱業集団（601899）、非鉄金属の中国アルミ（601600）、家電株の珠海格力電器（000651）、美的集団（000333）、海信家電集団（000921）などが買いを集めた。電子設備メーカーの富士康工業互聯網（601138）が反発した。

　上海B株指数は0.14％高の264.20ポイント、深センB株指数は0.32％安の1069.19ポイントだった。