9日のNY株式相場は軟調。翌日に発表される4月消費者物価指数（CPI）や債務上限問題をにらんで様子見姿勢が続いた。ダウ平均はおおむねマイナス圏で推移し、56.88米ドル安（-0.17％）と小幅に2日続落して終了。S&P500とナスダック総合は終日マイナス圏で推移し、それぞれ0.46％安、0.63％安と、ともに3営業日ぶりに反落した。

　ダウ平均採用銘柄は、ボーイング（+2.34％）、セールスフォース（+1.66％）などが上昇した一方、インテルが2.18％安となり、IBM、3M、ナイキ、プロクター・アンド・ギャンブル、アップルも1％超下落した。S&P500の11セクターは資本財、エネルギー、一般消費財の3セクターが上昇し、素材、IT、ヘルスケア、コミュニケーション、不動産など8セクターが下落した。

　10日に発表される4月CPIは前年比+5.0％と前月から横ばいが予想され、変動の大きい食品、エネルギーを除くコアCPIは前年比+5.5％と前月の+5.6％から減速が見込まれている。ただ、前月比では3月の+0.1％から+0.4％と加速が見込まれている。

　ウィリアムズ米ニューヨーク連銀総裁が年内の利下げ転換に否定的な見解を示したことも、引き締めの長期化懸念を強めた。債務上限問題では取引終了後にバイデン米大統領が共和党のマッカーシー下院議長と協議を行ったが、合意には至らず、12日に再度協議されることになった。