3日のNY株式相場は反落。寄り前に発表された米5月雇用統計で、非農業部門雇用者数（NFP）が39万人増と市場予想の32.5万人増を上回る強い結果となったことで、米連邦準備理事会（FRB）による積極的な金融引き締めへの警戒感が再び高まった。

　市場ではFRBが6月と7月に連続して0.50％の利上げを実施した後に、利上げを一時中断するとの見方もあったが、NFPが予想以上に増加したことや、平均賃金が前月比+0.3％と前月に続いて高い伸びとなったほか、メスター米クリーブランド連銀総裁もインフレ高進が続けば9月会合でも0.50％の利上げを支持すると発言したことで、金融引き締めへの警戒感が強まった。

　ダウ平均は一時409米ドル安まで下落し、348.58米ドル安（-1.05％）の32899.70米ドルで終了。S&P500とナスダック総合もそれぞれ1.63％安、2.47％安となり、主要3指数がそろって反落した。週間ではダウ平均が313.26ドル安（-0.94％）、S&P500が1.20％安、ナスダック総合が0.98％安とそろって反落した。

　強い5月雇用統計を受けて米10年債利回りは前日の2.91％から一時2.98％まで上昇し、2.94％で終了。金利上昇が嫌気されハイテク・グロース株はエヌビディアが4.5％安、メタ・プラットフォームズが4.1％安、アルファベットが2.6％安と軒並み安。このほか、景気悪化を理由に10％の人員カット計画が報じられたテスラが9.2％下落し、モルガン・スタンレーがApp Storeの成長鈍化見通しを指摘したアップルも3.9％下落した。

　S&P500の11セクターは、原油高を好感したエネルギーが1.4％高と唯一上昇し、このほかの10セクターが下落。一般消費財、IT、コミュニケーションが2％超下落し、金融、不動産、ヘルスケア、生活必需品も1％超下落した。