指数の算出・運営を行うハンセン・インデックシズ社は1日、ハンセン指数の改革結果を発表し、ハンセン指数の構成銘柄数を22年半ばまでに銘柄数を80銘柄に増やし、最終的に100銘柄で固定する方針を示した。阿里健康(
00241)と龍湖集団(
00960)、海底撈国際(
06862)の3銘柄が3月15日に採用され、構成銘柄数が55となることから、その後5四半期に計25銘柄が追加採用されることになる。
ハンセン・インデックシズ社は今回発表した改革で、採用銘柄を「金融」「情報技術」「一般消費財・必需消費財」「不動産・建設」「公共事業・通信」「医療・ヘルスケア」「その他」の7つの業種カテゴリーから選択する方針を打ち出した。カテゴリーごとの時価総額カバー率を50%以上とする。
『香港経済日報』は2日、ハンセン指数に採用されそうな銘柄を選定した。特に「情報技術」「一般消費財・必需消費財」「医療・ヘルスケア」の採用が多く、それぞれ6銘柄、9銘柄、7銘柄が選ばれるとみている。
22年半ばまでにハンセン指数に採用されそうな銘柄は次の通り(カッコ内は銘柄数と時価総額カバー率)。
◇一般消費財・必需消費財カテゴリー(11銘柄→20銘柄、33.6%→65.3%):農夫山泉(
09633)、中国飛鶴(
06186)、華潤ビール(
00291)、思摩爾国際(
06969)、BYD(
01211)、新東方教育科技(
09901)、ヤム・チャイナ(
09987)、李寧(
02331)、華住集団(
01179)、中升集団(
00881)
◇医療・ヘルスケアカテゴリー(3銘柄→10銘柄、22.5%→78.4%):京東健康(
06618)、百済神州(
06160)、翰森製薬(
03692)、信達生物製薬(
01801)、平安健康医療科技(
01833)、微創医療科学(
00853)、無錫薬明康徳新薬開発(
02359)
◇情報技術カテゴリー(4銘柄→10銘柄、85.5%→94.5%):快手科技(
01024)、JDドット・コム(
09618)、ネットイース(
09999)
◇金融カテゴリー(11銘柄→10銘柄、80.9%→81.2%):交通銀行(
03328)が除外候補