25日の中国本土株式市場で、上海総合指数は続落。終値は前日比0.12％安の3219.42ポイントだった。深セン成分指数は0.02％安の12814.17ポイントと小幅続落。上海、深セン両市場の売買代金は概算で5693億7700万元だった。

　上海総合指数は方向感に乏しい展開だった。前日の急落を受けて、朝方は自律反発狙いの買いが入ったものの、米中対立の激化に対する警戒感や、来週後半から始まる国慶節連休を控えて次第に売りが優勢となった。指数は後場に節目の3200ポイント付近まで下落。終盤にかけて下げ幅を縮めたが、結局、終値ベースで7月27日以来、約2カ月ぶりの安値を更新した。セクター別では、建材や不動産の下げが目立ったほか、通信、家電などが軟調。半面、証券が大きく買われた。

　A株市場では、不動産株の万科企業（000002）や保利発展控股集団（600048）が安い。大手厨房機器メーカーの杭州老板電器（002508）が6％超下落。家電大手の海爾智家（600690）や大手自動車メーカーの広州汽車集団（601238）が売られた。半面、証券会社の東方証券（600958）がストップ高を付け、同業の招商証券（600999）や海通証券（600837）が高い。ディスプレー広告最大手の分衆伝媒信息技術（002027）、大型バスメーカーの鄭州宇通客車（600066）などが買われた。

　上海B株指数は0.33％高の247.44ポイントと反発、深センB株指数は0.11％安の931.55ポイントと5日続落した。