『人民日報』系の日刊紙『環球時報』は14日、貿易戦争の激化は、中国が関税によって米国からのエネルギー輸入を抑制する機会をもたらすとする評論を掲載した。主旨は次のとおり。

　米国政府が3000億米ドル分の中国製品に25％の関税をかけた場合は、報復として米国から輸入するエネルギー資源に課す関税を引き上げるのが合理的だ。長引く貿易戦争の下では中国はエネルギー安全保障の再考を迫られ、米国産エネルギーへの依存度を下げることが考えられる。エネルギー消費の増加に対応して中国は輸入を増やして需給を均衡させる必要があるが、必ず米国から輸入すべきかと問われれば、答えは否だ。

　貿易戦争懸念と米国政治の不透明さを考慮すれば、エネルギー取引の相手として、米国は中国にとって最後の選択肢となる。海外の石油や天然ガスへの依存が高まることに対応し、中国は輸入元を多様化するよう努力すべきだ。米国産エネルギーへの過度の依存は非常に危険で、米国に中国経済の命脈を握られかねない。