18日の中国本土株式市場で、上海総合指数は4営業日続落。終値は前日比0.39％安の2787.26ポイントだった。深セン成分指数も0.97％安の9195.24ポイントと3日続落。上海、深セン両市場の売買代金は概算で3373億9600万元。

　上海総合指数は心理的節目の2800ポイントに乗せて寄り付き、前場はプラス圏でもみ合った。前日まで3営業日続落した後とあって、自律反発を狙った買いが相場を支えた。ただ、米中通商摩擦を巡る根強い懸念に加え、為替市場で米ドル高・人民元安が急速に進んだことを嫌気し、指数は後場半ばに失速。再び2800ポイントを割り込むと、マイナス圏に沈み、きょうの安値圏で引けた。なお、きょう午後のオフショア人民元（CNH）相場は一時1米ドル＝6.74元を突破し、約1年ぶりの元安水準で推移した。

　セクター別では、通信・通信設備、航空、電子・ITが安い。医療関連や証券も軟調。半面、環境関連、電力、観光の一角が買われた。

　A株市場では、不動産大手の保利房地産（600048）、万科企業（000002）や、航空大手の中国国際航空（601111）が安い。前日にストップ高を付けた通信設備の中興通訊（000063）が反落。家電大手の珠海格力電器（000651）、杭州老板電器（002508）、電子・IT関連の立訊精密工業（002475）、大族激光科技産業集団（002008）が売られた。半面、大手旅行会社の中国国旅（601888）、電力大手の中国長江電力（600900）、中国核能電力（601985）、風力設備メーカーの新疆金風科技（002202）が高い。親会社から鉄鋼メーカー、朝陽鋼鉄を59億元で買収すると発表したアンガン・スチール（000898）も上昇した。

　上海B株指数は0.52％安の288.49ポイント、深センB株指数は0.02％安の1047.48ポイントと3日続落した。