14日のNY株式相場は反落。7月米小売売上高の予想外の減少や8月ミシガン大学消費者信頼感指数の悪化など、冴えない消費指標が嫌気されたほか、中東情勢の不透明感を背景に原油相場が反発したことも相場の重しとなった。

　また、前日までのインフレ減速感を受けてS&P500が過去最高値を更新していたことから、高値警戒感による利益確定売りや週末を控えた持ち高調整も出やすかった。ただし、好調な主要企業の決算実績や米連邦準備制度理事会（FRB）による利上げ見送り観測が市場の下値を支えた。

　ダウ平均は朝方に50米ドル高まで小幅に上昇する場面もあったが、166米ドル安まで下落し、107.58米ドル安（-0.20％）の5万3732.41米ドルで終了し、ハイテク株主体のナスダック総合も0.22％高まで上昇後、0.28％安で終了した。

　前日に史上最高値を更新したS&P500も下落して終了。ダウ平均が反落、ナスダック総合とS&P500がともに3日ぶりの反落となった。一方、週間ベースではダウ平均が3週ぶりに反落したが、ナスダック総合とS&P500が3週続伸した。

　ダウ平均採用銘柄では、ウォルト・ディズニー、シェブロンが1％超上昇した一方、セールスフォースが2.56％安となり、シスコ・システムズ、ナイキ、IBMも1％超下落した。S&P500の11セクターでは、エネルギー、公益、素材、不動産など6セクターが上昇し、ヘルスケア、IT、一般消費財など5セクターが下落した。