13日の中国本土株式市場で、上海総合指数は反落。終値は前日比0.50％安の3926.96ポイントだった。深セン成分指数は0.87％高の14289.44ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で2兆5509億1700万元だった。

　上海総合指数は高く寄り付いた後、後場半ばまではプラス圏でもみ合った。7月の米消費者物価指数（CPI）が市場予想並みの結果となり、米連邦準備理事会（FRB）の早期利上げ観測が後退したことや、中国人民銀行（中央銀行）が2026年第2四半期の金融政策執行報告で「適度に緩和的な金融政策」を継続し、実体経済を支える金融環境を整える方針を示したことが好感された。ただ、上値の重さが意識されると、終盤にマイナス圏に沈み、この日安値圏で引けた。足元で買われていた半導体株などに利益確定売りが出て、指数を押し下げた。

　セクター別では、半導体のほか、貴金属、工業用金属、教育、不動産サービスなどが安い。半面、医療サービス、化学製薬、バイオ医薬品、漢方薬などが買われた。

　A株市場では、非鉄金属の中国アルミ（601600）、紫金鉱業集団（601899）、化学肥料メーカー大手の青海塩湖工業（000792）が大幅安。前日に高かった太陽光発電関連の晶澳太陽能科技（002459）、隆基緑能科技（601012）、映画館運営会社大手の儒意電影娯楽（002739）、不動産開発の万科企業（000002）が反落した。半面、自動車部品メーカーの安徽中鼎密封件（000887）がストップ高を付けたほか、スーパーコンピューターメーカーの曙光信息産業（603019）、デジタル・人工知能（AI）ソリューションの紫光（000938）、大手国有銀行の中国銀行（601988）、中国農業銀行（601288）、中国工商銀行（601398）などが買いを集めた。

　上海B株指数は0.3％安の282.20ポイント、深センB株指数は0.03ポイント高の1177.57ポイント。