11日のNY株式相場は続落。イラン高官の発言を受けてホルムズ海峡の再開期待が後退し、原油先物価格が上昇したことでインフレ再燃への警戒感が強まった。また、翌日に米7月消費者物価指数（CPI）の発表を控えて様子見ムードが広がるなか、人工知能（AI）部門の組織改編が発表されたアルファベットやアマゾンなど主要ハイテク・大型IT株に売りが出たことも相場の重荷となった。米長期金利が小幅に低下したものの下支え効果は限定的だった。

　ダウ平均は朝方に246ドル高まで上昇後、終盤に229ドル安まで下落し、184.13ドル安（-0.34％）で終了。ハイテク株主体のナスダック総合も0.28％高まで上昇後、0.60％安で終了した。機関投資家が運用のベンチマークとするS&P500も下落して終了し、主要3指数がそろって2日続落した。

　ダウ採用銘柄では、ホーム・デポやシェブロン、IBMが1％前後上昇した一方、ハネウェルが5.27％安、アルファベットが3.84％安、アマゾンが2.09％安となり、ナイキ、シスコ・システムズ、ユナイテッドヘルス、アップルも1％超下落して指数を押し下げた。

　S&P500の11セクターでは、公益、エネルギー、資本財の3セクターが上昇した一方、コミュニケーションを筆頭に、不動産、一般消費財、ヘルスケア、ITなど8セクターが下落した。半導体株は、KLA（+4.01％）、テラダイン（+3.96％）、ASMLホールディング（+3.80％）などが上昇し、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が0.87％高と反発した。