10日のNY株式相場は反落。米国とイランの協議を巡る不透明感から原油先物価格が急伸し、地政学リスクや米長期金利の上昇が嫌気された。個別では、150億米ドルの増資を発表したインテルが4％超下落し、エヌビディアやアップルなどハイテク・半導体株全般に売りが波及した。ただし、堅調な企業決算や前週の米雇用統計を受けた利上げ見送り観測が下値を支え、下落幅は限定的だった。

　ダウ平均は先週末水準を挟んで狭い範囲でもみ合い、60.95米ドル安（-0.11％）と小幅に下落して終了。ハイテク株主体のナスダック総合も0.53％安まで下落後、0.32％安で終了した。機関投資家が運用のベンチマークとするS&P500もわずかながらマイナス圏で終了し、主要3指数がそろって反落した。

　ダウ採用銘柄では、原油高を背景にシェブロンが4.48％高となり指数を支えたほか、セールスフォースが2.47％高、メルク、アムジェン、アマゾン、マイクロソフトも1％超上昇した。一方、エヌビディア、トラベラーズが2％超下落し、シャーウィン・ウィリアムズ、ディズニー、アップルなども1％超下落した。S&P500の11セクターでは、エネルギーが急伸したほか、ヘルスケア、素材、コミュニケーション、金融、一般消費財の6セクターが上昇し、不動産、公益、IT、資本財、生活必需品の5セクターが下落した。