16日のNY株式相場は米株は反落。好調な企業決算が相次いだものの、ハイテク株や半導体関連株への利益確定売りが相場の重荷となった。台湾セミコンダクター（TSMC）が設備投資見通しを引き上げたことで逆に警戒感が強まり、半導体セクター全体に売りが波及した。また、アルファベットが新型人工知能（AI）モデル「Gemini 3.5 Pro」のリリースを延期したとの報道から4％超下落したことも、投資家心理を悪化させた。

　経済指標では、新規失業保険申請件数が予想を下回り、6月小売売上高も予想通りと消費の底堅さを示したが、長期金利の上昇につながり株価の圧迫要因となった。

　ダウ平均は上昇してスタートしたものの、終盤に291米ドル安まで下落し、105.67米ドル安（-0.20％）で終了した。ハイテク株主体のナスダック総合も1.92％安まで下落後、1.47％安で終了した。機関投資家が運用のベンチマークとするS&P500も下落して終了し、主要3指数がそろって3日ぶりに反落した。

　ダウ平均採用銘柄では、ナイキが4.21％高となり、IBM、アムジェン、セールスフォース、メルク、マクドナルド、コカ・コーラも3％以上上昇したが、ゴールドマン・サックスが4.91％安、アルファベットが4.44％安、キャタピラーが4.06％安となり、3銘柄でダウ平均を655米ドル余り押し下げた。このほか、エヌビディアとアマゾン・ドット・コムもそれぞれ2.40％安、1.99％安となった。

　S&P500の11セクターでは、生活必需品、ヘルスケア、不動産、エネルギーなど8セクターが上昇した一方、コミュニケーション、IT、一般消費財の3セクターが下落した。

　引け後に決算を発表したネットフリックスは時間外で8％超下落。第2四半期（4−6月期）は市場予想とほぼ一致したが、投資家が注目する視聴時間などの「エンゲージメント」の公表頻度を、2027年から年1回に減らすとしたことが嫌気された。