米調査会社のIDCが13日発表した2026年4−6月期の世界スマートフォン出荷台数（速報値）は、前年同期比6.7％減の2億7750万台だった。2四半期続けて前年同期を下回った。IDCは、メモリー危機によりスマホメーカーが前例のないコスト上昇と供給不足に直面していると指摘。同社ワールドワイド・クライアントデバイス部門バイスプレジデントのフランシスコ・ジェロニモ氏は、「今回のメモリー危機はスマホ市場を二極化させた。低価格・大量販売モデルに依存するメーカーはコスト上昇の打撃を直接受けている」と述べた。

　出荷台数上位5社をみると、首位の韓国サムスンと2位の米アップルの台数がそれぞれ前年同期比8.1％増の6270万台、15.3％増の5580万台となり、高級機が主力の2社が市場シェアを拡大した。対照的に、中国ブランドの小米集団（01810）、OPPO、vivoの出荷台数がそろって減少した。減少率が最も大きい小米集団は3位に入ったものの、出荷台数が26.3％減の3120万台に落ち込み、市場シェアも前年同期の14.2％から11.2％へ縮小した。4位のOPPOと5位のvivoの出荷台数はそれぞれ17.5％減の2880万台、19.4％減の2120万台だった。

　同社ワールドワイド・コンシューマーデバイス部門シニアリサーチディレクターのナビラ・ポパル氏は、「メモリーコストは前年から約300％上昇しており、現在では低価格帯スマートフォンの部品コスト（BOM）の65％超を占めている。このため、低価格帯製品を主力とするメーカーの経営環境は一段と厳しくなっている」と述べた。同部門アソシエイトリサーチディレクターのキランジート・カウル氏は、「小米は今回も主要メーカーの中で最も大きな減少率となったが、これは利益率を維持するために低価格帯の販売数量を意図的に抑制し、より高価格帯へと軸足を移しているためだ」と分析した。