米調査会社のIDCが8日発表した2026年4−6月期の世界パソコン出荷台数（速報値）は、前年同期比4.9％減の6820万台だった。9四半期にわたって続いた拡大が止まったことになる。IDCは減少の主因としてメモリーチップ不足の長期化を挙げた。ストレージなど他の部品の供給問題や地政学的リスクも引き続き市場の重荷だとした。

　ただ、IDCの調査責任者は「出荷台数が減少する一方で、メーカーは需要の落ち込みを上回るペースで価格を引き上げており、その結果として売上高は増加している」と述べた。また、パソコンメーカーの再編がさらに進む可能性があるとの見方を示した。米アップル、米デル、中国レノボグループ（00992）などの大手はスマートフォンやサーバーなど隣接する分野も展開しており、事業規模を生かしてメモリーを優先的に確保している。その結果、小規模メーカーの競争力が一段と低下しているという。

　4−6月期の企業別出荷ランキングは、レノボグループが1660万台と前年同期比2.1％減ったものの、首位を守った。市場シェアは前年同期の23.7％から24.4％に拡大した。2位の米HPは9.0％減の1300万台、3位の米デル・テクノロジーズは5.0％減の930万台に落ち込んだ。半面、4位の米アップルは10.1％増の670万台と成長。5位の台湾エイスースは0.2％増の500万台を出荷した。上位5社以外のメーカーは計1750万台で10.5％減った。