アルミニウム価格が2008年以来となる最大の月間下落率を記録する公算が強まっている。イラン情勢に端を発した価格上昇が急速に反動安となり、中断していた中東からの供給が再開されるとの市場観測が背景にある。6月に入り、アルミ価格はすでに15％超下落している。『格隆匯』が30日伝えた。

　米国とイランが一時停戦合意に至ったことで楽観的な見方が広がり、ホルムズ海峡が再開されれば中東地域からの物資輸送が回復するとの期待感が、過去3カ月間の上昇分を帳消しにした。

　また、他の金属と同様、アルミ価格は5月中旬以降の米ドル高の影響も受けている。ドル建てで取引される金属は、多くの買い手にとって調達コストが上昇するため、需要を冷やす要因となった。加えて、市場では米連邦準備制度理事会（FRB）が高金利政策を長期化させるとの見方が根強く、インフレ抑制のために追加利上げに踏み切る可能性も意識されており、需要見通しへの重しとなっている。