16日のNY株式相場は高安まちまち。米国とイランの和平合意を背景に原油相場が大幅に続落したことで、金融などの景気敏感株が買われた一方、半導体を中心とするハイテク株には利益確定売りが強まった。米ウォール・ストリート・ジャーナル紙が「米国はイランと合意した覚書に基づき、イランによる石油や燃料の販売開始を認める見通し」と報じたことでNY原油先物価格は前日の1バレル80米ドル台後半から一時75米ドル台半ばまで下落し、76.05米ドルで終了した。

　ダウ平均は上昇してスタートすると、519.26米ドル高の5万2190.29米ドルまで上昇し、328.64米ドル高の5万1999.67米ドルで終了。初めて5万2000米ドルの大台を突破し、終値でも前日に続いて過去最高値を更新した。一方、ハイテク株主体のナスダック総合は一時0.39％高まで上昇したものの、終盤にかけて売りが強まり、1.15％安で終了した。ダウ平均は4営業日続伸となった一方、ナスダック総合は4営業日ぶりに反落した。

　ダウ採用銘柄は、エネルギー安が米国経済にプラスに働くと見た買いにより、JPモルガン・チェースが3.68％高となったほか、ビザ、ホーム・デポ、3Mが2％超上昇し、ゴールドマン・サックス、キャタピラーなども1％超上昇。一方、エヌビディアが2.37％安となり、セールスフォースとマイクロソフトも1％超下落した。

　S&P500の11セクターでは、金融を筆頭に、公益、資本財、コミュニケーションなど7セクターが上昇した一方、IT、エネルギー、一般消費財など4セクターが下落した。半導体株はエヌビディアのほか、インテルが8.45％安、アドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）が7.30％安、マイクロン・テクノロジーが6.18％安となり、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が5.71％安と4営業日ぶりの大幅反落となった。