9日のNY株式相場は高安まちまち。前日に急反発した半導体・人工知能（AI）関連株の勢いが失速した。トランプ大統領のイラン合意への言及などで原油先物が3％超急落し、エネルギー株の重石となった一方、他セクターには支援材料となった。週末のスペースXの超大型新規株式公開（IPO）を前に市場に警戒感が漂うなか、グロース株から景気循環株やバリュー株への資金ローテーションも強まった。

　ダウ平均は朝方に475米ドル高まで上昇後、575米ドル安まで下落したものの、86.10米ドル高（+0.17％）とプラス圏を回復して終了。3日ぶりの小幅反発となった。一方、ハイテク株主体のナスダック総合は1.27％高まで上昇後、3.66％安まで急反落し、0.97％安で終了した。機関投資家が運用のベンチマークとするS&P500も下落して終了し、ともに反落した。

　ダウ採用銘柄は、セールスフォース、アップル、シスコ・システムズが3％超下落し、マイクロソフトも2％超下落した一方、ホーム・デポ、シャーウィン・ウィリアムズ、ナイキが3％超上昇し、プロクター・アンド・ギャンブル、コカ・コーラ、ジョンソン・エンド・ジョンソンも2％超上昇した。S&P500の11セクターでは、良好な住宅データを受けた不動産（+2.13％）を筆頭に素材やヘルスケアなど9セクターが上昇した一方、IT（-1.82％）とエネルギー（-1.60％）の2セクターが下落した。

　引け後の動きでは、ホルムズ海峡で米軍のヘリコプター1機がイラン軍に撃墜されたとトランプ米大統領がSNSで明らかにした。大統領は「米国としてはこの攻撃に対応しなければならない」とも付け加え、対抗措置を示唆。NY原油先物価格は9日終値の1バレル88.20米ドルから、時間外で一時90米ドル付近まで上昇した。