中国の自動車・電池メーカー、BYD（01211/002594）の李柯（ステラ・リー）副総裁は番組のインタビューで、人型ロボット開発プロジェクト「堯舜禹」を進めていることを明らかにした。『インフォキャスト』が5日伝えた。

　李氏によると、同プロジェクトは2022年に正式に始動した。電子制御システムやスマート化技術を担う第15事業部が主導しており、4年間にわたって開発が続けられてきた。現在は主に産業用ロボットの開発・応用に注力しており、BYD自身がこうしたロボットの主要な利用者になるとした。

　李氏は世界のロボット産業について、中国は高度な知能システムの強化が課題である一方、米国は人工知能分野で優位性を持つものの、ハードウエア面に課題があるとの認識を示した。そのうえで、BYDは知能と機械性能を兼ね備えた実用的なロボットの開発を目指す方針を示した。

　将来的には自社開発に加え、外部企業との協業も視野に入れたオープンプラットフォームの構築を進める考えを明らかにしている。