7日のNY株式相場は3日ぶりに反落。米国とイランの和平交渉の進展期待や、それを受けた原油安を追い風に堅調にスタートしたが、和平交渉を巡る不透明感が再び強まり、原油相場も安値から反発したことが嫌気された。足もとで上昇が続いた半導体株などが下落したことも重しとなった。

　NY原油先物相場は米・イランの紛争終結期待を背景に一時、1バレル90米ドルを割り込んだが、「イランはホルムズ海峡をめぐる米提案を非現実的として拒否した」などとの報道を受けて97米ドル台まで上昇し、94米ドル台で終了した。

　ダウ平均は朝方に219米ドル高まで上昇したが、422米ドル安まで反落し、313.62米ドル安（-0.63％）で終了。ナスダック総合も0.76％高まで上昇し、取引時間中の史上最高値を更新したが、0.48％安まで反落し、0.13％安で終了した。機関投資家が運用のベンチマークとするS&P500も一時最高値を更新したものの、下落して終了。主要3指数がそろって3日ぶりの反落となった。

　ダウ平均採用銘柄はセールスフォース、IBMが2％超上昇し、エヌビディア、マイクロソフト、ナイキも1％超上昇した。一方、キャタピラーが3.37％安、JPモルガン・チェースが2.74％安となり、3M、シェブロン、アマゾン、ゴールドマン・サックスなど計9銘柄が1％超下落した。

　S&P500の11セクターはコミュニケーション、ITの2セクターが上昇し、素材、エネルギー、資本財、公益など9セクターが下落した。半導体株はインテル、AMD、ブロードコムが3％超下落し、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が2.72％安と3日ぶりに反落した。