21日夜に公表された上海・深セン両市場の本土上場企業の公告からは、電池材料や新エネルギー分野での投資拡大が続く一方、太陽光発電や不動産関連では業績悪化が目立つ状況が浮かび上がった。2025年度の通期業績見通しでは、成長分野と調整局面にある産業との明暗が一段と鮮明になっている。

　公告によると、濱海能源（000695）は約5億4800万元を投じ、河北省ケイ台市で多孔質炭素、内モンゴル自治区包頭市でシリコン炭素負極材のプロジェクトを建設する計画を明らかにした。多孔質炭素からシリコン炭素負極材までを一体化した産業チェーンの構築を進める。湖南百利工程科技（603959）は、全固体電池材料の生産システムなどを手掛ける子会社を設立する方針を示した。北京韓建河山管業（603616）は遼寧興福新材料の株式52.51％を取得する計画を公表し、これに伴い株式売買を一時停止する。

　資本市場関連では、深セン信立泰薬業（002294）が香港証券取引所へのH株上場計画を公表した。本土市場に加え、海外市場での資金調達手段を拡充する狙い。受注面では、南鉱集団（001360）が内モンゴルの鉱山プロジェクトで約2億9600元の設備売買契約を締結した。契約額は2024年売上高の約38％に相当する。

　2025年度通期業績見通しでは、製造業やエネルギー関連で増益予想が相次いだ。大金重工（002487）は海外の洋上風力発電事業がけん引し、純利益が122−153％増となる見通しを示した。浙江巨化（600160）も冷媒価格の上昇を背景に、純利益が80−101％増加すると予測している。常州神力電機（603819）など一部企業は、前年の赤字から黒字に転換する見通しを示した。

　一方、太陽光発電や不動産関連では厳しい見通しが続く。不動産大手の信達地産（600657）は、物件引き渡しの減少などにより76億−82億元の赤字になると予想した。住宅関連の志邦家居（603801）も、新築住宅需要の低迷を背景に、利益が42.9−55.9％減少する見通しを示した。エネルギー分野では、広匯能源（600256）が価格下落の影響で利益が約5割減少するとした。

　株主動向では、永安期貨（600927）や杭州格林達電子材料（603931）、雪祺電気（001387）などで、大株主や役員による株式売却計画が相次いで明らかになった。