15日の中国本土株式市場で、上海総合指数は3日続落。終値は前日比0.33％安の4112.60ポイントだった。深セン成分指数は0.41％高の14306.73ポイントと続伸。上海、深セン両市場の売買代金は概算で2兆9054億9600万元だった。

　上海総合指数は下落して始まった。序盤に小高くなる場面があったものの、再びマイナス圏に沈んで下げ幅を拡大。前引けにかけて心理的節目の4100ポイントを一時割り込んだ。後場はおおむね同水準を守って推移したものの、終値は8日以来1週間ぶりの安値圏となった。前日高かったインターネットサービス、文化・メディア、ソフトウエア開発、通信設備の各セクターが大きく売られ、相場の重荷となった。医薬品販売と教育も売られた。半面、半導体関連が国産化政策への期待から上昇し、一定の下支えとなった。

　ロイター通信は14日、「中国の税関当局が職員に、米エヌビディアの人工知能（AI）半導体H200の中国への輸入を許可しないよう通達した」と報じていた。一方、トランプ米大統領は14日、米エヌビディアが台湾で製造する「H200」など一部の先端半導体に25％の追加関税をかける大統領に署名した。中国などに再輸出する分から徴収するとした。

　A株市場では、風力発電設備の金風科技（002202）がストップ安。前日ストップ高だった用友網絡科技（600588）は8％近く下落した。通信株のチャイナ・テレコム（601728）、チャイナ・モバイル（600941）、中国聯合網絡通信（600050）、金融株の交通銀行（601328）、中国光大銀行（601818）、招商証券（600999）、中国人寿保険（601628）はそろって続落した。半面、半導体メーカーの紫光国芯微電子（002049）がストップ高となった。電子機器受託製造の立訊精密工業（002475）、送配電用機器の思源電気（002028）、変圧器の特変電工（600089）は反発。輸送用機械・物流大手のウェイチャイ・パワーも買われた。

　上海B株指数は0.35％高の258.96ポイントと続伸。深センB株指数は0.63％安の1259.44ポイントと3日続落した。