14日の中国本土株式市場で、上海総合指数は反落。終値は前日比0.97%安の3990.49ポイントだった。深セン成分指数は1.93%安の13216.03ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で1兆9580億7800万元だった。
上海総合指数は前場に一時プラス圏に浮上する場面もあったが、終盤に下げ幅を拡大すると、心理的節目の4000ポイントを下回ってこの日の取引を終えた。中国当局による景気対策への期待は強いものの、米連邦準備理事会(FRB)の高官から政策金利の引き下げに消極的な発言が相次いだことで、年内の米利下げ期待が後退したほか、上海総合指数は前日に終値で2015年7月24日以来、約10年4カ月ぶり高値を付けた後とあって、利益確定の売りも相場の重しとなった。一方、午前に発表された主要経済指標は、10月の小売売上高が市場予想から上振れたものの、10月の鉱工業生産と1−10月の固定資産投資は予想から下振れた。セクター別では、貴金属が全面安となったほか、半導体や電子化学品などが売られた。半面、ガスや医薬品販売、石油などが買われた。
A株市場では、富士康工業互聯網(
601138)や曙光信息産業(
603019)、ウェイチャイ・パワー(
000338)が大きく下げたほか、大株主が一部保有株を売却すると明らかにした万華化学集団(
600309)も売られた。半面、九陽(
002242)やTCL中環新能源科技(
002129)、海能達通信(
002583)、隆基緑能科技(
601012)などが買われた。
上海B株指数は0.39%安の257.09ポイント、深センB株指数は0.09%安の1321.46ポイント。