13日のNY株式相場は大幅反発。トランプ米大統領が中国との関係は良好だと発言し、先週末に高まった米中貿易摩擦懸念が和らいだほか、オープンAIとの提携が好感されたブロードコムが10％近く上昇し、エヌビディア、オラクルなどの人工知能（AI）関連株も軒並み大幅高となったことが相場を押し上げた。

　金曜日に約880米ドル下落したダウ平均は587.98米ドル高（+1.29％）と6営業日ぶりに大幅反発し、S&P500とナスダック総合もそれぞれ1.56％高、2.21％高とともに3営業日ぶりに大幅反発。S&P500とナスダック総合はともに5月27日以来の大幅高を記録した。

　S&P500の11セクターは生活必需品（-0.36％）とヘルスケア（-0.09％）を除く9セクターが上昇。IT、一般消費財が2％超上昇し、コミュニケーション、素材も1.5％超上昇した。S&P500採用の503銘柄は70％超の356銘柄が上昇した。センチメントは改善。投資家の不安心理を示すVIX指数は先週末の21.66ポイントから19.03ポイントに低下した。

　トランプ大統領が日曜日に「中国のことは心配しなくて大丈夫だ」などとSNSに投稿し、バンス副大統領も週末に同様の見解を示したことで、先週金曜日に強まった対中関税大幅引き上げへの警戒感が和らいだ。中国からのレア・アースへの依存度が高い半導体株は金曜日に軒並み大幅安となったが、米中関係悪化懸念が緩和したことで、この日は買い戻しが優勢となった。

　翌日からは7−9月期決算発表が本格的スタートする。シティグループ、ゴールドマン・サックス、JPモルガン・チェース、バンク・オブ・アメリカ、モルガン･スタンレー、ウェルズ・ファーゴなどの大手金融機関の決算やガイダンスに注目が集まる。