14日のNY株式相場は大幅反発。経済指標が悪化したものの、主要3指数が週初から大きく下落したことや、ホワイトハウスから関税問題に関しての新たなネガティブ材料が無かったことで、足もとで大きく下落した銘柄を中心に買い戻しが優勢となった。米政府機関の一部閉鎖が回避される見通しとなったこともセンチメントの改善につながった。

　ダウ平均は上昇してスタートすると、終盤に714米ドル高まで上げ幅を広げ、674.62米ドル高（+1.65％）と5日ぶりに反発して終了。前日に高値から10％超下落し「調整相場」入りとなったS&P500も終日プラス圏で推移し、2.13％高と大幅反発。ハイテク株主体のナスダック総合も2.61％高と大幅反発した。S&P500、ナスダック総合はともに今年最大の上昇率を記録した。

　ただ、週間ではダウ平均が3.07％安と2023年3月以来の大幅安を記録し、S&P500とナスダック総合もそれぞれ2.27％安、2.43％安で終了。ダウ平均が2週続落となり、S&P500、ナスダック総合は4週続落を記録した。

　業種別ではS&P500の全11セクターが上昇。ITが3.03％高と上昇率トップとなり、エネルギー、金融、一般消費財、コミュニケーションも2％超上昇した。足もとで大きく下落したマグニフィセント・セブンはエヌビディアが5.27％高、テスラが3.86％高となったほか、メタ、アマゾン、マイクロソフトが2％超上昇し、アップル、アルファベットも1％超上昇した。

　経済指標は、3月ミシガン大消費者信頼感指数速報値が57.9と前月の64.7や予想の63.1を大きく下回った。併せて発表された同1年先期待インフレ率速報値は前月の4.3％から4.9％に上昇し、同5年先期待インフレ率速報値も3.5％から3.9％に上昇。景気悪化懸念が強まる一方、インフレ見通しも高まった。センチメントは改善。投資家の不安心理を示すVIX指数は前日の24.66ポイントから21.77ポイントに低下した。