12日のNY株式相場は高安まちまち。貿易摩擦問題が引き続き懸念材料となったものの、注目された米2月消費者物価指数（CPI）が予想を下回る伸びにとどまったことで先行きの利下げ期待が支援となった。足もとで大きく下落したハイテク株は、テスラが7.59％高、エヌビディアが6.43％高となり、オラクル、アドバンスト･マイクロ･デバイセズも4％超上昇した。

　ダウ平均は上昇してスタート後、423米ドル安まで反落し、その後再びプラス圏を回復したものの、82.55米ドル安（-0.20％）と3日続落して終了。一方、S&P500は0.47％安まで下落後、0.49％高と3日ぶりに反発して終了し、ハイテク株主体のナスダック総合は1.22％高と3日ぶりの大幅反発となった。

　S&P500の11セクターはITの2.02％高を筆頭に、コミュニケーション、一般消費財、エネルギーなど5セクターが上昇した一方、資本財が変わらずとなり、生活必需品、ヘルスケア、素材など５セクターが下落した。センチメントは改善。投資家の不安心理を示すVIX指数は前日の26.92ポイントから24.23ポイントに低下した。

　寄り前に発表された2月CPIは前月比+0.2％と1月分の+0.5％から伸びが鈍化し、市場予想の+0.3％も下回った。前年比でも+2.8％と、1月分の+3.0％や予想の+2.9％を下回る伸びとなった。変動の大きい食品、エネルギーを除くコアCPIも前月比+0.2％、前年比+3.1％とともに1月から伸びが鈍化し、予想も下回った。

　CPIの鈍化を受けて米10年債利回りは前日の4.288％から一時4.251％まで低下（価格は上昇）したが、その後はトランプ関税によるインフレ上昇懸念から売りが優勢となり4.318％で終了した。