10日のNY株式相場は大幅反落。足もとで弱い経済指標の発表が続く中、ホワイトハウスから米国経済についてネガティブな発言が相次いだことで景気減速懸念が高まった。金曜日にベッセント米財務長官がトランプ政権による政府支出削減で、米国経済は「デトックス期間」を迎える可能性があるとし、トランプ大統領は週末のフォックス・ニュースのインタビューで景気後退の可能性に関する質問に対し、経済は「移行期」にあると答えた。

　ダウ平均は下落してスタートすると、一時1188米ドル安まで下げ幅を広げ、890.01米ドル安（-2.08％）で終了。S&P500も一時3.57％安まで下落し、2.70％安で終了。ハイテク株主体のナスダック総合は4.97％安まで下落後、4.00％安で終了。ナスダック総合は2022年9月以来の大幅安を記録し、ダウ平均とS&P500も昨年12月以来の大幅安となった。

　S&P500の11セクターは公益、エネルギーを除く9セクタが下落。ITが4.34％安、一般消費財が3.90％安、コミュニケーションが3.54％安となり、金融、素材も2％超下落した。直近2年間の相場上昇をけん引したマグニフィセント・セブンは軒並み安。テスラが15.43％安と急落し、エヌビディア、アップル、アルファベット、メタ・プラットフォームズも4-5％安となった。

　センチメントは大幅に悪化。投資家の不安心理を示すVIX指数は先週末の23.37ポイントから27.86ポイントに上昇し、昨年8月以来の高水準となった。