11日の中国本土株式市場で、上海総合指数は4営業日ぶりに反落。終値は前日比0.12％安の3318.06ポイントだった。深セン成分指数は0.69％安の10557.62ポイントと5営業日ぶりに反落した。上海、深セン両市場の売買代金は概算で1兆6359億4800万元だった。

　上海総合指数は小高く寄り付いた直後、下げに転じた。ただ、上海総合指数が心理的節目の3400ポイントに近い水準では押し目買いが入り、後場には小幅ながらプラス圏に浮上する場面があった。前日は終値ペースで昨年12月31日以来の高値を連日で更新していただけに、利益確定売りが重荷。「トランプ関税」拡大への警戒感も指数を押し下げる要因だった。トランプ米大統領は10日、鉄鋼・アルミニウム製品に対する25％の追加関税を全ての輸入品に適用するための大統領令に署名し、同様の措置を自動車や医薬品、半導体にも適用する考えを示したと伝わった。

　セクター別では、バッテリー素材、半導体、医療サービス、空運、自動車、不動産開発が売られた。一方、貴金属・宝飾品がほぼ全面高のほか、文化・メディア、石油、銀行が買われた。

　A株市場では光学部品の欧菲光集団（002456）、特定用途無線の海能達通信（002583）、スーパーマーケット運営の永輝超市（601933）が安い。自動車メーカーの重慶長安汽車（000625）、自動車部品メーカーの華域汽車系統（600741）、不動産開発の万科企業（000002）も売られた。空運の中国東方航空（600115）と春秋航空（601021）は反落した。半面、中国4大商業銀行の中国建設銀行（601939）、中国工商銀行（601398）、中国銀行（601988）、中国農業銀行（601288）がそろって上昇。2024年12月本決算の速報値を発表した華潤三九医薬（000999）は反発した。自動車メーカーの上海汽車集団（600104）、自動車部品のウェイチャイ・パワー（000338）、金鉱大手の紫金鉱業集団（601899）も買われた。

　上海B株指数は0.70％安の265.31ポイントと続落。深センB株指数は0.36％安の265.31ポイントと4営業日ぶりに反落した。