10日のNY株式相場は反発。トランプ米大統領が鉄鋼やアルミなどの輸入品に25％の関税を課すとしたものの、過度な警戒感は強まらなかった。ディープシーク・ショックで下落したエヌビディアなどの半導体株も軒並み大幅高となった。ダウ平均は一時318米ドル高まで上昇し、167.01米ドル高（+0.38％）で終了。大幅増収決算を発表したマクドナルドが4.80％上昇し、1銘柄でダウ平均を87米ドル近く押し上げた。S&P500とナスダック総合は終日プラス圏で推移し、それぞれ0.67％高、0.98％高で終了。主要3指数がそろって反発した。S&P500の11セクターはエネルギー（+2.16％）を筆頭に、IT、公益、資本財、生活必需品など9セクターが上昇し、金融、ヘルスケアの2セクターが下落。半導体株はブロードコムが4.52％高、インテルが3.51％高となり、エヌビディア、アドバンスト･マイクロ･デバイセズも3％近く上昇した。鉄鋼株はニューコアが5.58％高、USスチールが4.79％高となり、アルミ株はアルコアが2.21％高となった。

　関税問題が懸念されたものの、センチメントは改善。投資家の不安心理を示すVIX指数は先週末の16.54ポイントから15.81ポイントに低下した。今週は、利下げ見通しを巡り水曜日に発表される米1月消費者物価指数（CPI）や木曜日発表の米2月生産者物価指数（PPI）、新規失業保険申請件数などの経済指標に注目が集まるほか、火曜日と水曜日にパウエル米連邦準備理事会（FRB）議長の議会証言も予定され、金融政策を巡るFRB議長発言にも要注目となる。