6日のNY株式相場は大幅安。注目された米8月雇用統計で非農業部門雇用者数（NFP）が14万2000人増と予想の16万人増を下回ったことで米景気の先行き不安が高まり、主力ハイテク株を中心にリスク資産を売却する動きが強まった。

　ダウ平均は朝方に253米ドル高まで上昇したが、終盤に458米ドル安まで下落し、410.34米ドル安（-1.01％）で終了。S&P500とナスダック総合も上昇してスタートしたものの、それぞれ1.73％安、2.55％安とほぼ安値引けとなった。S&P500は4日続落となり、ダウ平均が2日続落、ナスダック総合も大幅反落となり、週間ではナスダック総合が5.77％安、S&P500が4.25％安、ダウ平均が2.93％安となった。

　S&P500の11セクターはほぼ横ばいとなった不動産を除く10セクターが下落。コミュニケーション、一般消費財、ITが2％超下落し、金融、素材、エネルギー、資本財も1％超下落した。メガキャップはテスラが8.45％安、エヌビディアが4.09％安、アルファベットが4.02％安となり、アマゾン、メタも3％超下落した。センチメントは悪化。投資家の不安心理を示すVIX指数は前日の19.90ポイントから22.38ポイントに上昇した。

　寄り前に発表された8月雇用統計はNFPが14万2000人増と予想の16万人増を下回った一方、失業率が前月の4.3％から4.2％に改善し、予想と一致。平均賃金は前月比+0.4％、前年比+3.8％とそれぞれ予想の+0.3％、+3.7％を上回る伸びとなった。強弱まちまちの結果を受けて米10年債利回りは前日の3.733％から一時3.770％まで上昇したが、その後3.648％まで低下し、3.709％で終了した。

　9月米連邦公開市場委員会（FOMC）での利下げ幅を巡っては、シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）グループのフェド・ウォッチ・ツールによる0.25％の利下げ確率が前日の60％から70％に上昇し、0.50％の利下げ確率が40％から30％に低下した。